防除の情報提供
機関紙バックナンバー
1 |
(基調講演)
農林水産省におけるIPM推進に向けた取組状況 農林水産省 消費・安全局植物防疫課 藤井 達也 |
p.1 |
2 |
(基調講演)
海外における天敵利用の現状と将来展望 近畿大学農学部 矢野 栄二 |
p.15 |
3 |
(IPM報告事例)
JA大樹町でのバイオキーパーの取組み JA 大樹町農産部農産販売課 小野 拓哉 |
p.23 |
4 |
長野県におけるコナガのジアミド系殺虫剤抵抗性の実態と対策
長野県野菜花き試験場環境部 北林 聡 |
p.35 |
5 |
奄美諸島におけるゴマダラカミキリ類の生態とバイオリサによる防除
国立大学法人鹿児島大学農学部 津田 勝男 |
p.45 |
6 | 群馬県の露地ナスにおける天敵利用防除体系の現状と展望
群馬県館林地区農業指導センター 蓼沼 優 |
p.53 |
7 |
鹿児島県における天敵利用の現状と今後の展望
鹿児島県農業開発総合センター 柿元 一樹 |
p.59 |
8 |
高知県におけるIPM技術と今後の展開について
高知県農業振興部環境農業推進課 中石 一英 |
p.69 |
9 |
交信かく乱剤(性フェロモン剤)を用いたコナガ防除の現地試験事例
長野県野菜花き試験場 佐久支場 山戸 潤 |
p.75 |
資料 |
世界の生物的病害虫防除団体について
日本生物防除協議会 和田 哲夫 |
p.83 |
日本微生物防除剤協議会
「環境保全型農業シンポジウム」履歴 |
p.85 | |
日本バイオロジカルコントロール協議会
研修会/講演会履歴 |
p.86 | |
天敵に関する農薬の影響表(第 25 版) | p.87 | |
協賛広告 | p.91 |
1 |
(基調講演)
昆虫病原菌のファイトバイオームにおける生態学とそれを考慮した防除法 帯広畜産大学 環境微生物学研究室 小池 正徳 |
p.1 |
2 |
(特別講演)
新しいIPM資材 青色LEDによる光殺虫効果 東北大学大学院農学研究科 堀 雅敏 |
p.11 |
3 |
(IPM報告事例)
長野県における生物農薬を活用したアブラナ科野菜の病害防除の取り組み 長野県野菜花き試験場 佐久支場 石山 佳幸 |
p.21 |
4 |
宮城県におけるIPMの現状と今後の展望
宮城県農業・園芸総合研究所 関根 崇行 |
p.31 |
5 |
性フェロモン剤による柿害虫防除の取り組み
島根県農業技術センター 澤村 信生 |
p.39 |
6 | アカメガシワクダアザミウマの利用技術の開発
高知県農業技術センター 下元 満喜 |
p.45 |
7 |
天敵にとって不利な条件を我々の技術開発で克服できるのか?
鹿児島県農業開発総合センター 柿元 一樹 |
p.53 |
8 |
宮崎県での総合的作物管理体系の普及状況~“宮崎方式 ICM" の定着に向けて~
宮崎県総合農業試験場 黒木 修一 |
p.63 |
資料 |
( 声明発表)
日本の生物農薬の利用促進に関する声明 アリスタライフサイエンス株式会社 和田 哲夫 |
p.71 |
天敵に関する農薬の影響表 (第26版) | p.74 | |
協賛広告 | p.77 |
1 |
(基調講演)
タバコカスミカメの利用技術の現状 西日本農業研究センター 安部 順一朗 |
p.1 |
2 |
(特別講演)
農業生態系における昆虫と共生 東京農工大学農学研究院 井上 真紀 |
p.5 |
3 |
(I P M 報告事例)
複合性フェロモン剤利用による害虫防除と果実販売の取り組み ふくしま未来農業協同組合 佐藤 宏一 |
p.13 |
4 |
北海道十勝地区におけるブロッコリーの安定供給と生産への取り組み
木野農業協同組合 宮脇 浩治 |
p.21 |
5 |
ミヤコカブリダニ製剤利用によるナシのハダニ防除の取組み
千葉県東葛飾農業事務所 松田 哲夫 |
p.35 |
6 |
茨城県のピーマン栽培における天敵利用の取組み
茨城県農業総合センター 鹿島 哲郎 |
p.41 |
7 |
てんとう虫が育てた指宿のオクラ
JA いぶすき 指宿野菜部会 オクラ部会 前川 信男 |
p.53 |
資料 |
築地宣言および活動報告
日本生物防除協議会 事務局 |
p.67 |
天敵に関する農薬の影響表( 第27 版) | p.74 | |
協賛広告 | p.77 |
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日本生物防除協議会について
日本生物防除協議会(Japan BioControl Association)は、日本微生物防除剤協議会(2006年~)および日本バイオロジカルコントロール協議会(1997年~)の合併により、2016年4月に発足いたしました。 生物農薬(天敵製剤、微生物殺虫剤・殺菌剤)及びフェロモン剤を用いた生物防除技術だけではなく、それらの技術と併用可能な化学農薬を合理的に組み合わせた「IPMプログラム」を確立し普及・啓蒙することで、 持続可能な農業生産を支え、日本農業の発展に寄与することを目指します。 ご支援、ご協力いただける会員を募集しておりますので、作物保護製品・技術の製造販売および普及に取り組まれている皆様方におかれましては、ぜひご入会くださいますよう宜しくお願い申し上げます。