講演会・セミナー情報_第1回アンケート

参加者(実績)

講演者・座長
12名
招待者
14名
一般参加者
288名
合計
314名

アンケート結果

(括弧内の数字は2016年3月に開催した「第8回環境保全型農業シンポジウム」「第19回日本バイオロジカルコントロール協議会シンポジウム」共催シンポジウムでの調査結果)

(1)属性解析

参加総数
314名(282名)
アンケート回収総数
160名(104名)
組織
  1. ①国:1%(1%)
  2. ②都道府県:36%(47%)
  3. ③大学:5%(5%)
  4. ④JA:6%(2%)
  5. ⑤各種団体:3%(6%)
  6. ⑥民間企業:34%(36%)
  7. ⑦個人:7%(4%)
業務
  1. ①農業政策:6%(10%)
  2. ②生産指導:22%(30%)
  3. ③農産物生産:8%(14%)
  4. ④食品流通・加工 1%(1%)
  5. ⑤農業資材販売:22%(13%)
  6. ⑥研究開発:30%(27%)
  7. ⑦その他:12%(6%)

(2)IPM(総合的有害虫・雑草管理)について

設問1:現在IPMに取り組まれていますか
  1. ①生物農薬やフェロモン剤を組み合わせたIPMに取り組んでいる:72%(66%)
  2. ②取り組んでいるが、生物農薬等は利用していない:8%(12%)
  3. ③取り組んでいない:20%(22%)
設問2:設問1で1を選ばれた方にご質問します。
生物農薬やフェロモン剤を取り入れる理由についてお答えください。
  1. ①1.環境や人に優しく、環境保全型農業の実践に役立つから:25%(23%)
  2. ②2.化学農薬に抵抗性の病害虫にも効果があるから:32%(30%)
  3. ③化学農薬の使用回数に制限があるから:14%(20%)
  4. ④有利販売につながるから:5%(5%)
  5. ⑤未来に向けて取り組む必要があると感じているから:22%(18%)
  6. ⑥6.その他:1%(3%)
設問3:今後生物農薬を組み合わせたIPMに取り組んでいくにあたり、知りたい情報はありますか。
  1. ①生物農薬やフェロモン剤を積極的に取り入れている産地や企業農場などの事例:19%(19%)
  2. ②生物農薬やフェロモン剤を組み入れた作物別の防除暦や防除例提案:28%(27%)
  3. ③化学農薬と生物農薬の混用事例や影響日数:24%(23%)
  4. ④新しい生物農薬についての情報:27%(29%)
  5. ⑤その他:2%(2%)

(3)本シンポジウムについて

設問1: 本シンポジウムを知った経緯
  1. ①協議会からのダイレクトメール:24%(29%)
  2. ②メール案内:15%(17%)
  3. ③協議会HP:21%(12%)
  4. ④新聞:1%(8%)
  5. ⑤知人の紹介:25%(17%)その他:14%(17%)
    ※その他には、後援団体からのメール案内、会員メーカーからの案内等が含まれます。

情報提供にご同意いただいた方については、次回以降のシンポジウム案内等を事務局より配信させていただきます。

その他、講演内容についてのご意見も多数いただきました。
大変ありがとうございました。今後の協議会の活動に生かさせていただきます。

講演会・セミナー履歴

日本生物防除協議会について

JBCA

日本生物防除協議会(Japan BioControl Association)は、日本微生物防除剤協議会(2006年~)および日本バイオロジカルコントロール協議会(1997年~)の合併により、2016年4月に発足いたしました。 生物農薬(天敵製剤、微生物殺虫剤・殺菌剤)及びフェロモン剤を用いた生物防除技術だけではなく、それらの技術と併用可能な化学農薬を合理的に組み合わせた「IPMプログラム」を確立し普及・啓蒙することで、持続可能な農業生産を支え、日本農業の発展に寄与することを目指します。 ご支援、ご協力いただける会員を募集しておりますので、作物保護製品・技術の製造販売および普及に取り組まれている皆様方におかれましては、ぜひご入会くださいますよう宜しくお願い申し上げます。